開催趣旨
阪神淡路大震災以来、木造家屋は構造的に弱く、古いものは危険であると風評されてきました。しかし、実際のところは、どうなのでしょうか。このままでは１３００年の日本固有の木の文化が、丸ごと否定されかねません。
また被災地において、国や自治体が現在行なっている支援政策には、まだ使用に耐えうる木造家屋の解体・撤去を促進しかねない側面があります。
長谷川順一氏は、このような矛盾した事態に警鐘を鳴らし続け、被災家屋の修復支援にボランティアで動き、相談件数１４６件、うち８５％の家屋を解体阻止〜修復に導きました。被災地では、修復された方々は、「早く戻れた」「思ったより安く直せた」「古い家がやっぱり落ち着く」と、修復のメリットを実感しておられる方が多いようです。一方、公費解体のすすめられた地域等では、慌てて壊してしまい後悔したという方も多く、現状制度の矛盾点を浮き彫りにした形にもなりました。
大都市圏での震災という事態に、われわれはいかにして備えるべきでしょうか？