・戦後、アメリカが日本で行った日本人への洗脳工作。 占領下の日本では米軍による「占領目的阻害罪」の制定により、占領軍に対する不利な言論、出版等は禁止されていましたが、その結果原爆の被害状況の写真の公表、被害に言及する事自体も占領目的を阻害する行為とみなされました。
占領軍兵士により多発した犯罪の報道にも、背の高い男、色の黒い(白い)男という表現でしか報道したり、新聞に書くことしか許されませんでした。
さらに G H Q (連合国軍総司令部)の C I S ( Counter Intelligence Service )防諜部は昭和二十年十二月 から War Guilt Information Program 戦争責任情報宣伝計画と称する心理作戦を日本で展開しました。
それは「侵略戦争をしたとする罪悪感を、日本人の心に植え付けるための宣伝計画」というべきもので、それによって太平洋戦争に至った罪を日本人に転嫁し、反省させ、原爆投下に対する反米感情を抑圧し、米国にとって無害になように日本人の意識改革を図るというものでした。その戦略を示す極秘ファイルの一部が、米国のカンザス州にあるアイゼンハワー(元大統領)図書館で公開されています。「対日心理戦略」と題されたファイルには、「占領政策、社会、政治改革すべてにおいて日本国民の意識が親米になるようにするこの巧妙な宣伝キャンペーンが、マスコミ、左翼系学者、労働組合を通じて国民の間に浸透し現在に至っています。
米軍の心理作戦による洗脳の効果が、その後の平和運動家の思考に影響を及ぼし、原爆投下についても悪いのは投下という残虐行為をした米国ではなく、日本人が起こした(?)戦争であるとして、米国の加害責任を巧みに日本人の責任にすり替えると共に、米国への責任追求をタブー視させました。 アメリカの心理作戦による効果のひとつの現れが当時マスコミを通じて宣伝され、教え込まれた一億総懺悔(そうざんげ)という言葉でした。つまり国の為に死をも辞さずに戦争遂行に努めたことは間違いであり、日本人全体が侵略戦争をした罪を懺悔せよというものでした。
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