品不足騒動

昭和のオイルショックの時は、流通ルートが少なくても2つあった。昔からの製造メーカーから問屋(卸業者)をへて小売店ルート、もう一つが、大型店が問屋抜きで直接製造メーカーに発注、全部買取ルート。
大型店から製造メーカーのルートは、契約によるもので、期日までに納品できないと、違約金が発生する。品不足になると自然、発注量が増え増産するが、それば全て、契約した大型店にしか行かない。
大型店ルートでは品が余っていても、問屋を通す正規ルートにそれは流れない。さらに、闇ルートの買占めが品不足に拍車をかける。
かくして、原油価格とは直接関係のないトイレットペーパーの品不足が発生した。
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今のコロナウイルス騒動。昭和から平成にかけて、流通在庫を減らすことで利益を上げる手法が普及した。コンビニなんか、配送トラックに積まれている品が即流通在庫だと断言してる。小売店も、注文すればすぐ届くことに慣れ、店そのもので在庫を抱えることは少なくなった。
店頭の品が全国一斉になくなれば、すぐ補充できない。これが、オイルショック時の品不足と比べ、悪い点。
もうひとつ、オイルショック時は、製造原価のアップをそのまま小売価格に転嫁できた。つまり、残業、休日出勤など、割高な人件費を払って増産という手が可能だった。今、同じ手が使える体力が製造メーカーにあるだろうか。
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好景気の時に起こったのがオイルショックなら、
不景気の時に起こったのが、コロナウイルス騒動。
長期間の不景気に対する無策が、問題をさらに深刻化させている。
最近の数名を除く歴代総理が、景気、不景気に敏感で、こまめにいろいろと対策をしてた理由が、ここにはっきりと判った。