TOEIC勉強（2016/11/26）

初めは、日本の高齢化社会で火葬場の需要が増えるという、あまり見たくない痛いところを突いた記事。
我々が墓に入る頃には、日本の火葬場事情はどうなっているのだろうか？

<< 記事ソース >>
http://www.japantimes.co.jp/news/2016/11/26/business/burn-aging-japans-growing-numbers-dead/#.WDl7mNKLSmw

読解に要した時間 ： 19分
要約作成に要した時間 ： 34分

<< 要約 >>

日本では高齢化社会がますます進んでいくが、死亡する人が増加することについてはほとんど話題に上らない。
しかしながら、これから2040年にかけて亡くなる人数は増加し、遺体を火葬する斎場の数は不足するのは明らかだ。
さらに、2040年から先は死亡者数は減少に転じるため、いたずらに斎場の数を増やせばいいというものでもない。
既存の斎場を拡張し、業務を効率化することが求められている。

そのような中、家族形態の変化により主に東京都心エリアで葬儀を簡略化する需要が増えてきている。
僧侶による弔いの儀式や、親族や知り合いなどの弔問、葬式を省略し、火葬だけ行うものだ。
こうした需要は、日本の葬儀に非常にコストがかかることが大きな原因の一つであり、この傾向はますます進むと見られる。

しかし、火葬業務だけでも斎場の手間はかなりかかる。
日本では明治当初は土葬中心であったものの、石油化学の発達に伴い火葬が急速に普及し、
現在ではほぼ100％、遺体は火葬で処理される。
その火葬の処理は、横浜市の一番大きい斎場で1日に数十体しか行えない。
横浜全体では年間1万数千体であるから、現在でも全国で百万オーダーとなる遺体の火葬を既存の状態で行い続けるのは難しい。

遺体はできるだけ早く火葬するほうが衛生上好ましいが、遺体処理の現状がこのような有様であるため、どうしても火葬順番を待たなければならなくなる場合が出てくる。
そのため遺体を冷凍し、火葬順番が来るまで遺体を安置する寺も出始めた。
こうした需要も将来的に増加するため、遺体の「ホテル」を行うビジネスも今後は必要となってくるだろう。