評判の悪いバイデン大統領

就任後、バイデン大統領の演説を流していたホワイトハウスの公式YouTubで、画面下の「いいね」ボタンが１８００回を示した時、隣の「ダメ」ボタンが１万回を越えていたという話です。
不正選挙で獲保した大統領の椅子。そうだったことはほとんどのアメリカ国民が知る所です。ディープステートと中共によって仕組まれた大規模な不正集計が、バイデン氏を大統領にしました。
そのことを良く知っているアメリカ国民の反応でしょう。

これから２年間、あるいは４年この体制が続くのかと思うとウンザリしますが、どうもバイデン大統領はまだ本物の大統領だとは認められていない気もします。
さまざまな噂が飛び交っていますので、今後アメリカがどうなってくのかはなかなか見通せないのが最近ではないでしょうか。

昨年１１月から欧州と中共の貿易交渉が活発になり、どうやら締結に至ったようです。詳細は判りませんがアメリカが大統領選挙のどさくさがある内にさっさと決めてしまおうと言う思惑があったらしく、中共の大幅譲歩で締結したと言うのです。
欧州は喜んでいるようです。

しかし、中共が条約などを守ろうはずもなく、一旦協議が締結されたらあとはそれを何だかんだと理屈をこねて自分達の様い様にかえてしまうことは目に見えています。
あの国は基本的に軍事力（と言うより暴力）しか信じていません。そして最近ではジェット戦闘機にベクトル変更パネルなどを付けて世界の軍事力に対抗しております。
空母も３隻目が間もなく出来上がりそうです。中共の軍事力は恫喝が目的ですから、その様な設計になっているでしょう。

バイデン政権は「対中･闇の繋がり」が懸念されている政権です。ですからバイデン大統領は議会に掛けなくても良い大統領令はほとんどが中共に利する指令になるでしょう。
議会に掛ける法案は、民主党も共和党も反中になっていますから、そう簡単にはいかないでしょうけど。

それにしてもまだ議会ではトランプ弾劾の準備が進められているそうです。そんなにトランプ前大統領を恐れる理由は何なのでしょうか。
かなりの量の「秘密情報」をトランプ氏に持って行かれたようですね。デクラスがなされると現在のアメリカ議員達や司法長官などが追い詰められるとでも言うのでしょうか？

デクラスの噂は時折ネットのYouTube等に出ていますが、どうやって発表するのでしょうか。１月２０日前ならばマスコミの電波を停止させてトランプ大統領からの重要な情報として発信出来たかも知れませんが、もはやその権力は無いわけです。

インターネットを使っていくつかのサイトで発表しても、それはデクラスにはならないでしょう。それをしようとしたのがアサンジ氏でしたが、政権の権力によって阻止されました。現在はトランプ氏もあの時のアサンジ氏とおなじ立場なのではないでしょうか。

唯一あるとすれば、バイデン大統領の評判の悪さに加えて、裁判所が不正選挙を宣言し、さらに正規の当選者はトランプ前大統領であったと宣言することです。
その後どうなるのかは判りませんが、少なくともトランプ氏に権力は戻るはずですね。
そうすればデクラスは可能でしょう。

アメリカはワシントンDCによって支配されている「株式会社」に過ぎない･･･という噂も出ています。よく意味が判らないのですが、それはどうやら通貨発行権に絡む陰謀のお話のようですね。通貨発行の現在のやり方の本当の意味が判れば、このような話にも現実味も出てくるのですが。

藤井厳喜氏の「ワシントンDCからの警告」というネット番組の中で、Judicial Watchという団体のカーター･クルーズ氏は、はっきりと次の様な戦略的提案をしておりました。

「我々はアマゾンや既存の携帯電話や、ザッカーバーグのような犯罪者や、Googleその他にいつまでも依存し続けることは出来ません。依存し続ければ我々の負けです。
それでは、我々はどうしたら良いのでしょうか。WashingtonExposeを見たり聞いたりしてくれる人々はかなりの数にのぼります。WashingtonExpose
お金のある方々、富裕層の人々はぜひ「ラリー･ワードさん」と彼のPoliticalMediaInc.に連絡を取って欲しいのです。彼に「素晴らしいテクノロジーチーム」を組織してもらいましょう。そしてそこに日本も合流して頂きたいのです。
そして「こちら側のインターネットのインフラ」を創るのです。ラリーにはそれが出来ます。こういう仕事では彼はアメリカで最高の人材です。
日本の技術者たちもそれが出来るでしょう。彼等は素晴らしい。日本の技術者の優秀さを我々は常に見てきました。
だから団結して資金のある者には資金を出してもらう。そしてそれは今までの投資の中で最高の投資となるでしょう。なぜならそれは貴方や子供達、そして子孫に渡るまでの人生を救う投資になるからです。
それはつまり、「第二の経済」を創ろうということになるのです。チャイナ経済とは全く独立した経済を我々が構築する必用があります。」

と語っております。この後に銀行システムのことなどが語られていました。このような話を聞くと、Globaru Economic Security and Refotmation Actという妄想のような噂話と繋がってきますね。

ぜひhttps://politicalmedia.com/とコンタクトを取ってください。
（英語で判らないけど･･･）

トランプ前大統領が「愛国者党（パトリオット･パーティ）」を設立する文書をFEC(連邦選挙委員会)に提出したそうです。民主党も共和党も腐った奴が牛耳っているから、真面目な愛国者はこちらに集まれ･･ということでしょうか？
ともかく今、アメリカ内部は激しく動いているようです。