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ワシリー・レオンチェフ

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詳細 2016年8月3日 07:58更新

ワシリー・レオンチェフ(Wassily Leontief, Василий Васильевич Леонтьев, 1906年8月5日 - 1999年2月5日)は経済学者。1つの経済部門の変化が、他の部門にどのような効果をもたらすか、という研究(産業連関分析)で有名である。1973年にノーベル経済学賞を受賞した。

レオンチェフはソヴィエト連邦のレニングラード(現ロシアのサンクト・ペテルブルグ)で、経済学教授であるワシリー・W・レオンチェフとユージニアとの間に生まれた。1921年にレニングラード大学に入学し、哲学と社会学を学んだ。その後経済学を学び、1925年に、19歳で経済学修士号(文学修士と同等)を得た。

彼は共産主義への抵抗のため、何度か逮捕された。

彼は1925年にソ連を離れることを許されたため、東ベルリンのフンボルト大学で研究を続け、1929年に投入産出分析と経済学の専攻で経済学博士号を得た。

1927年から1930年まで、彼はキール大学の世界経済学研究所で働いた。そこで彼は、統計による需要供給曲線の導出を研究した。1929年には、アドバイザーとして鉄道省を支援するため、中国を旅行した。

彼は1931年にアメリカ合衆国へ渡り、経済調査の国立事務局に雇用された。

1932年にレオンチェフは詩人のエステル・マークスと結婚した。彼等のただ一人の子供であるスヴェトラナ・レオンチェフ・アルパースは、1936年に生まれた。

ハーバード大学は、これと同じ1932年に、彼を経済学部へ雇い入れた。1946年に、彼は経済学の教授になった。

レオンチェフは1948年にハーバード経済調査事業を立ち上げ、1973年までその所長にとどまった。1965年から、彼はハーバード協会の議長を務めた。

1975年から1999年までニューヨーク大学の教授を務めた。

レオンチェフは1999年2月5日に、アメリカのニューヨークにおいて、93歳で死去した。

彼がマス釣り、バレエおよび良質のワインを楽しんだことは知られている。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

因みに産業連関表とは…
産業連関表(さんぎょうれんかんひょう 英:Input Output Table)とは、産業ごとの生産・販売等の取引額を行列形式にした指標。英語の頭文字を取ってI-O表とも。最初の産業連関表は、アメリカの経済学者であるワシリー・レオンチェフが、1936年にアメリカの物を作成した。

財・サービスといった産業ごとの生産構造(どの産業からどれだけ原料等を入手し、賃金等を払っているか)、販売構造(どの産業に向けて製品を販売しているか)をみることができ、経済構造の把握、生産波及効果の計算などに利用される。

アメリカを初め世界各国で作成されており、日本では総務省が中心となり各省庁共同で5年ごとに作成されている(1951年表は経済企画庁(現内閣府)、通商産業省(現経済産業省)がそれぞれ独自に作成)。

産業連関表を使用した分析例としては、例えば公共事業として税金を使いダムを建設すると、建設業の売上が増える。さらに、ダムの材料や機械などを消費することによってこれらの産業の売上とひいては利益が増える。利益を得た産業の従業員の給与も上がるから、従業員がお金を使い消費も増える…といったような分析もできる。そうした意味で、産業連関表は経済全体像を網羅しているものでもある。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

三面等価
一国における経済活動の規模は、生産、支出、分配の三つの面から把握できるが、これらは等しくなるという原則のこと。三面等価の原理、三面等価の原則と呼ばれる。国内で生産された財やサービスは必ず何かの用途に利用され生産と同額の支出が行われる。生産で生まれた付加価値は、全て誰かに帰属しているので、賃金や企業所得などに分配される。このため国内総生産(GDP)は、企業などの生産活動の側から見ても、家計の消費支出や企業の設備投資などの支出側から見ても同額になる。従って国内総生産と国内総支出(GDE)は等しくなる。

実際の統計では誤差があるため、生産側からの推計値と支出側からの推計値を一致させるために、統計上の不突合という調整項目を計上して、二つの側面から推計したGDPが一致するようにしてある。日本の国民経済計算では、2004年度確報(平成16年度確報)から、国内総支出という表記を止め、国内総生産(支出側)と呼ぶようになった。雇用者報酬や営業余剰・混合所得など分配面からの国内総生産は国内総生産(生産側)と表記されている。

国内総生産
国内で生産された付加価値額の合計。内訳は、 国内総生産=雇用者所得+営業余剰+固定資本損耗+生産・輸入品にかかる税−補助金詳細

国内純生産
国内総生産から、固定資本減耗を除いたもの。

国内総支出
国内で生産された付加価値額が、家計最終消費や政府最終消費、資本形成などにどのくらい支出されたかを表す。

連鎖指数
2004年12月より取り入れられた手法。毎年の伸び率を元に指標を作成する。

帰属家賃
借家の賃貸料は家計の消費支出に計上されるが、持ち家の場合は実際には賃貸料は支払われない。しかし、持ち家に住んでいた人同士が家を借りあうという場合を考えると、それ以前に比べて消費生活が向上するわけでもないのに、GDPが増加してしまうという不合理が発生する。そこで、国民経済計算では、持ち家に居住している場合には、所有者が自分に家賃を払っているとみなして家賃の推計額を家計の消費支出と所得に計上し、こうした問題の発生を防止している。これを帰属家賃と呼ぶ。なお、日本の帰属家賃については、従来「推計が過大ではないか」という議論があり、2005年末に行われた2000年基準(平成12年基準)への改定で、推計方法の改善が行われた。

基準改定
基礎資料となる、国勢調査や産業連関表等が5年に1度公表されていること、消費者物価指数等が5年に1度基準改定を行っていることから、国民経済計算も基礎資料の入れ替えなどの大幅な改定を5年に1度、行っている。この大幅な改定を基準改定と呼ぶ。

国民経済計算 SNA 旧SNA 新SNA 93SNA リチャード・ストーン 乗数効果 ノーベル 経済学 ハーバード 中央青山 人民元 梅雨 ブラジル 畠山容疑者 シンドラー社 エレベーター 村上ファンド テポドン 北朝鮮 経済制裁

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