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アメリカの癌治療と日本の癌治療

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詳細 2017年4月2日 13:13更新

米国は20年以上前に、ガン戦略を改めた
米国は、もう20年以上前に、ガン戦略を改めた。かつて米国は、ガンの激増に「亡国の危機」を感じてアポロ計画を中止し、その巨費を医療技術と特効薬の開発に投じた。しかし、10年経ってもガンは増え続けた。そこで米国は戦略を転換した。

1968年、上院に「栄養問題特別委員会」が設置され、全世界から集められた気鋭の医学・栄養学者が、食物と健康について徹底した調査と研究を重ねた。7年の歳月と巨額の予算をかけて、5000ページに及ぶ膨大な報告書が作成された。そして、1977年、この特別委員会は「現代医学は栄養問題に盲の医学だ。医学の革命が必要で、医者の再教育が必要だ」と断定した。

1985年、専門家として上院に呼ばれた「国立ガン研究所」のテビタ所長は、「抗ガン剤で、ガンは治せない。いかなる抗ガン剤を用いても、ガン細胞は耐性を作って効き目を打ち消すことがわかった。抗ガン剤は結局のところ効かない」と証言した。

続いて1988年、「国立ガン研究所」は、「ガンの病因学」と題する、数千ページに及ぶ報告書を上院に提出した。その中で、「抗ガン剤はガンに無力なだけでなく、強い発ガン性で他の臓器などに新たなガンを発生させて何倍にも増やす『増ガン剤』である」と結論した。

報告書の作成に当たり、ガン研究所は、例えば一つの検証として、抗ガン剤の治療を受けた15万人の患者を調べた。肺ガン、乳ガン、卵巣ガンで抗ガン剤の治療を受けると、膀胱ガンが増え、白血ガンの場合は肺ガンが増え、卵巣ガンでは大腸ガンが増えていた。抗ガン剤は、ガン細胞だけでなく、正常細胞にも作用して、新たなガンを発生させていた。

国立ガン研究所が議会に提出した報告書には、驚くべき事実がるる書かれていた。当時議会証言に立った医者は言った。「そもそも、抗ガン剤自体が強力な発ガン物質である」。「特別委員会」での7年間にわたる審議を経て、米国政府は、それまでの三大療法偏重(手術、抗ガン剤、放射線)から、?生活習慣の見直し、?代替療法の普及へと戦略転換した。

この歴史的な決断によって、1990年になって、米国のガン死亡率が初めて下降に転じ、「建国以来の快挙」といわれた。米国のガン死亡率は、その後も下がり続けている。

米国・国立ガン研究所といえば、全米トップのガン研究機関であり、そこの最高権威者である所長が、「抗ガン剤は無力」と議会で証言し、「ガン研究所」の見解として「増ガン剤である」と驚愕の議会証言をしたのである。

それ以来、米国は国家的規模で、いわゆる代替療法に取り組んでいる。「代替療法」とは、西洋医学以外の療法で、その限界を補う療法である。食事、運動、心理面など、生活習慣や生活環境の見直しを行って、免疫力や自然治癒力を高めて、病気の予防や治療を行うこを主眼とする。

米国では、1992年、国立衛生研究所に代替医療事務局ができた。同時に年間2億ドルの予算をつけた。今では、全米125医学部中、75医学部で代替医療の教育がされている。60%以上の医師が代替医療を推奨し、ガン患者の80%以上が代替医療を利用している。

生命保険会社も代替医療を公認しており、食事指導に保険が適用される。この結果、米国ではすでに、代替医療の医療費が西洋医療の医療費を上回っている。三大療法が、ガンを治すどころか、患者の寿命を短くし、ガン死亡率を高めていたことが、1985年時点ではっきりしていたのである。

日本のガン専門医は、早くから知っていた
実際は、1970年以前に、日本のガン専門医はガン細胞の「耐性・進化」によって抗ガン剤が効かなくなることを、すでに知っていた。なぜなら、中原和郎・国立がんセンター所長は、次のように語っている。「私は1964年、ガン細胞が変身して抗ガン剤が効かなくなることを体験的に認識していました」と。

日本でも、医学者も、医者も、製薬メーカーも、それが事実であることは、既にわかっていた。ただ、「米国・国立ガン研究所」という世界で最も権威ある研究機関が、その事実を認め、議会で断定したことに衝撃を受けた。

上院・特別委員会の報告書を日本で初めて翻訳したのは、ジャーナリストの今村光一氏である。今村氏によると、1988年の「日本のガン学会」で、米国・上院の報告書が大問題になった。特に衝撃が大きかったのが、”抗ガン剤が耐性をつけ、逆にガンを増やす”という部分だった。

つまり、日本のガン研究者たちは、この時点で「抗ガン剤はガンの治療に役立たない」ことに気づいていた。だが、日本のガン学会で、この問題が語られた形跡が全くない。箝口令が敷かれたのである。

そして、日本政府も、政治家も、マスコミも、ガン学会も、製薬メーカーも、米国のようには動かなかった。それどころか、議会で断定された事実が日本国民に知られないよう、ガン学会同様に、箝口令を敷いた。

これは、国難と言われた「狂牛病」の時と同じだった。あの時EU事務局が日本の農水省に対して、「EUから輸出された肉骨粉が日本でも牛の飼料に使われている。日本も危ない」と警告を発していた。だが、日本の農水省は、肉骨粉の回収にかかるどころか、”迷惑な警告である”として、逆にEUに抗議していた。

抗ガン剤についての米国からの事実上の警告に対して、日本政府も、利権者も、医学者たちもが、ガン患者をないがしろにして、たかり、巨大な利権を温存し、現在も粛々とそれを続けているのである。

このことが日本国民に広く知られれば、日本の「抗ガン剤市場」は一気に全壊する恐れがあった。ところが、日本の医学界どころか、マスコミさえも、この事実を隠した。なぜ、マスコミはこの事実を報道しないのか?なぜ、ガン学会は治療方針の大転換を訴えないのか?なぜ、日本政府は、米国のようにガン治療の根底を見直さないのか?

理由は言うまでもない。製薬メーカー、これを巨大なスポンサーと仰ぐマスコミ、巨額の臨床実験報酬とリベートを受け取る医者と病院、献金に群がる族議員。一品で1兆円に達する「抗ガン剤利権」が、全ての口を封じている。まさに「沈黙は金」。おぞましい現実である。

暗殺事件まで起きた米国での攻防
もちろん、米国の改革も、スムーズに進んでいるわけではない。国家権力を取り込んだ巨悪は、すべての国に存在する。日本の厚労省にあたる食品医薬局の圧力が強く、三大療法以外の代替療法をやったら逮捕されたり、病院を閉鎖されたりする取締が相次いだ。

いかなる国も、製薬業界、医師会の癒着は凄まじい。代替療法に熱心な医者が暗殺された事件も頻発した。「上院の特別委員会」で証言した学者が、暗殺された事件もおこった。警察は、こうした事件の捜査に積極的でなかった。

だが、改革派にとっては、国家が化学治療一辺倒の限界を認め、懺悔して、代替療法に舵を切ったという”錦の御旗”があった。多くのアメリカ国民が国家戦略に啓蒙され、食習慣の改善、禁煙、ダイエット、代替療法の模索などに取り組んだ。

国も、学校教育にガン対策を取り入れ、そうした活動を推進するための予算をつけた。当時の大統領は、リチャード・ニクソンであった。

国家戦略の転換によって、米国人の健康意識が急速に高まった。米国で、健康ブーム、健康食品ブームが巻き起こったのはこの頃である。「野菜を食べよ、肉を減らせ」「日本食に見習え」「喫煙者、肥満者は管理職に就く資格がない」などの風潮が高まった。

いずこの国も、実業界と政治の癒着はすさまじい。だが、米国は、その癒着構造を維持しつつも、ガンの激増による亡国危機におびえ、ガン患者の悶絶を憂いて、もう40年も前に、その癒着に政治が切り込んだのである。

米国の改革に倣い、ドイツ、イギリス、フランス、ノルウェー、デンマーク、カナダ、オーストラリアも、国として同様の舵を切った。当時英国は、2010年までにガンの死亡率を5分の1に下げ、ガンによる年間死亡者を10万人減らすという大胆な目標を設定し、内閣直属の専門組織を発足させた。その結果、英国でも、上昇が続いていたガン死亡率が減少に転じている。

何かにつけて米国になびく日本が、ガン対策については、西洋医学に固執し続けている。ガン死亡率が上昇し続けているのは、先進国では日本だけである。ガン医療については、日本は「医療後進国」である。

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