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平和の集い【思想哲学】認識論コミュのメディアを哲学的思考で考える

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コミュ内全体


メディアを媒介した時事ニュースについて哲学的思考で語る場を作って見ました。

*取り上げた時事ニュースに関して、9レス以上のコメントが寄せられた場合、専用トピを作ることで、当トピ内において不得意分野での混乱を強いられる事態を回避してもらえるように努めていただけると幸いです。


メディアはメッセージである
http://www2.gsis.kumamoto-u.ac.jp/~media/2000/book/13/key1.htm

《 Marshall McLuhanがその著書「UNDERSTANDING MEDIA The Extensions of Man」(和訳:メディア論)において「メディアはメッセージである」と定義した.これは,「情報を伝達するメディアそのものが,また情報である」と解釈することができる.即ち,同等の情報が与えられたとしても,その情報を与えたメディアによって,受容者が情報に対して得る感覚がことなる,ということである.

しかしマクルーハンによると,メディアはテレビや電話や書物と言った類いのものだけではない.それら装置に含まれる電気音や電気光や活字もまたメディアである,ということになる.
総じてメディアは,内容以前にそれを運ぶ媒体が人間や社会に影響を与えるものであり,いわばメディアそのものが本質的なものである,という事ができる.この理論では,例えばテレビが何を映そうともその影響力は同じである,ということになる.

マクルーハンはまた,「メディアはマッサージである」とも言っている.もちろんこれは「メディアはメッセージである」をもじったものであろうが,それ以上に深い意味があると思われる.メディアは,我々の社会の至るところに存在している.つまりメディアは常日頃から我々の五感を刺激を与えている,ということになる.メディアはマッサージの如く,我々人間を揉みほぐしてくれる動的なものであると言えよう.事実,メディアは人々をつかみ,揺すぶり,転がしまわしマッサージしている.

従来のメディア論や情報化論議では,メディアの「メッセージ性」は多く語られてきたが,「マッサージ性」についてはあまり語られていなかったという.しかし,生活,特にレジャーにおけるメディアの役割を考えると,今後十分注目するに値する観点であるといえる.》



参考文献

メディア論,M.マクルーハン,みすず書房,1987
マクルーハンの世界,竹村健一,講談社,1967
http://juce.shijokyo.or.jp/LINK/rinri/chap4.htm(8/7,2000)
http://www.asahi-net.or.jp/~HI8K-AKO/riki33.htm(8/11,2000)
http://www.lit.osaka-cu.ac.jp/~yamaguci/inet_lec/lec02/McL05.html(8/11,2000)》



コメント(90)

権利は利権ですか?
権利が矛盾ですか?

矛盾は利と一致しない意味合いだと思っています。
矛盾は利と一致しない。

マスコミも色々な角度で情報化する事で 人間の意識や認識の成長に関わる意味を持っている。


土星探査機カッシーニ、衛星タイタンに「別れのキス」
http://news.livedoor.com/article/detail/13603158/

《米航空宇宙局(NASA)の土星探査機カッシーニが米東部時間11日夕方(日本時間12日早朝)、13年間にわたる観測を終える前に衛星タイタンに接近し、「別れのキス」をした。タイタンにはこれまで100回以上接近してきたが、今回が最後の「デート」だ。タイタンの引力を利用して軌道を修正。15日に土星に突入し、燃え尽きる。

 カッシーニは、1997年に打ち上げられ、2004年に本格的な観測を開始した。土星の輪や表面のしま模様の詳細な画像などを地球に送ってきた。》

松坂牛? 松板牛? 中国で農産品ブランドのパクリ横行 農水省苦慮
http://www.sankei.com/politics/news/170907/plt1709070011-n1.html

《中国の業者が日本の農産品のブランド名を勝手に商標登録する事例が相次いでいる。栃木県が開発した「とちおとめ」の後継となる苺「スカイベリー」が商標登録されたことが判明。また、日本を代表する「松阪牛」に対する「松板牛」は権利取り消しが却下されており、農林水産省は対応に苦慮している。》


人型ロボットに市民権を与えた最初の国家が登場
http://gigazine.net/news/20171027-citizenship-humanoid-robot/


《サウジアラビアで世界で初めてロボットが市民権を取得しました。ロボットに人権を与えるべきか否か?という問題が議論されている最中に下された決定に、多方面からの批判や疑問の声が噴出しています。

Robot Sophia speaks at Saudi Arabia's Future Investment Initiative - YouTube
https://youtu.be/dMrX08PxUNY

ソフィアは香港に本拠を置くHanson Roboticsが作り出したロボット。壇上でソフィアは「私はこのユニークな特例を得られたことを大きな誇りに思います。歴史の中でもロボットに市民権が与えられたのは初めてのことですから」と語りました。

サウジアラビアでは広範囲に及んで男性が女性を支配することを認める「後見人制度」があり、女性は結婚・勉学・就労・旅行といったさまざまな事柄に関して後見人である男性からの許可が必要で、公共の場に向かう時の男性の同行が必要とされています。しかし、ソフィアは頭部を布で覆う必要がなく、後見人も存在しないことから「なぜ?」と疑問の声が上げられているとのこと。

また、サウジアラビアの女性という観点を抜きにしても議論が起こっています。中東では外国人労働者に職を提供し、ビザを供給する代わりにパスポートを取り上げる「カファラ制度」が問題視されています。カファラは「現代の奴隷制度」とも言われており、雇用主が雇用者を支配するため労働者が母国に帰ることもできなくなるというもの。ジャーナリストのMurtaza Hussain氏は「カファラたちがこの国で一生を過ごさなければいけないという状況が改善される前にロボットが市民権を得た」という点について指摘しました。

湾岸諸国は外国人労働者によって支えられていますが、一方で雇用主から逃げ出したものの国に帰ることができない移民による闇市も溢れています。市民権が得られない人々が国に多く存在する中で、人間の形をしたロボットがいち早く市民権を得たという状況は、多くの人にとって非常に矛盾したものとして映ったというわけです。》
>>[74]

経済を簡単に言うと【経済=交換】

生物を簡単に言うと【生物=交換システムを備えている物】



ハウステンボス、金本位制に基づく仮想通貨創設へ実証実験開始ー円やビットコイン等とも両替可能に
https://bitpress.jp/news/etc/entry-6765.html

《ハウステンボス株式会社(長崎・佐世保市)は、独自の電子通貨「テンボスコイン(仮称)」を利用した決済システムの実証実験を12月中旬から約3ヶ月間、1300名の従業員を対象に開始。電子通貨の導入により、キャッシュレス化によるサービス向上を図ることで、来場者の利便性を高め、より楽しめる環境づくりを目指すとのこと。

将来的には「テンボスコイン」を円やドル、ビットコイン等との両替可能な「仮想通貨」とすると同時に、世界初の「金本位制に基づく仮想通貨※」とする計画。》


NASAがチェインメイルのようなタイヤを開発 岩石が多い火星をスムーズに走行できる
http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1711/24/news097.html

《NASA(米航空宇宙局)のグレン研究センターは、火星探査機のための新しいタイヤを開発。テスト装置による使用の様子を動画で公開しています。

新しいタイヤの表面は向こうが透けて見える網目状で、まるで防具のチェインメイルがタイヤになったような見た目をしています。そして目の前に岩のような障害物がくると、それに軽くめり込むように形が変化しつつ回転して乗り越える様子を確認できます。その後丸い形にすぐ戻っていますが、岩に対応して変わる柔らかそうな動きが印象的です。

ちなみに最近では今回開発されたような空気を使わない“エアレス”のタイヤを、地球上の車やトラック向けの代替タイヤとして使う研究・テストなども行われています。》


TREC rig at Glenn Research Center
https://m.youtube.com/watch?v=mX1y_HQx1kY

劉暁波氏追悼の絵、作者を連行 中国当局、幕で覆う
http://www.asahi.com/articles/DA3S13277592.html

《中国広東省深セン市主催の芸術展に、7月に61歳で死去した中国の人権活動家、劉暁波(リウシアオポー)氏を連想させる作品を出展した芸術家夫妻が公安当局に連行された。当局は急きょ、作品を幕で覆い、観客から作品が見えないようにした。香港紙・明報が16日伝えた。》


>>[83]は訂正につき、削除しました。

中国が密かに難民キャンプ建設──北朝鮮の体制崩壊に備え
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/12/post-9121.php


《中国は北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)体制崩壊による難民の大量流入に備え、1400キロ余りの国境沿いに数カ所の難民キャンプを建設する計画を密かに進めている。

朝鮮半島の危機に備えた難民キャンプ建設計画の詳細は、国有の通信大手・中国移動通信(チャイナ・モバイル)の内部資料から明らかになった。12月7日に資料の一部が中国のソーシャルメディア「微博」を通じて一気に拡散。英紙フィナンシャル・タイムズが10日に報じた。

加えて、米紙ニューヨーク・タイムズによると、吉林省の2つの都市、図們と琿春にも難民キャンプが建設される予定だと、地元の実業家が匿名で明かしたという。この2つの都市は国境の川・図們江(豆満江)を挟んで北朝鮮に面し、脱北者の収容所がある。

一方、長白朝鮮族自治県は、鴨緑江を挟んで北朝鮮の恵山市の対岸に位置し、金政権が9月3日に行った地下核実験の震動が感じられたほど北朝鮮に近い。

11日に行われた中国外務省の定例記者会見では、陸慷(ルー・カン)報道官は難民キャンプの建設計画について「そうした報道は目にしていない」と述べ、事実とは認めなかったが、否定もしなかった。》



ビットコインが50%値下がりしても中国はバブルを享受可能、一方で中国政府の措置によりバブルは終焉か
https://gigazine.net/news/20180112-bitcoin-drop-china-still-profitable/

《2017年だけで14倍に取引価格が跳ね上がった仮想通貨のビットコインは今や、その大部分が中国でマイニング(通貨の発掘)が行われています。その背景には、中国の非常に安い電気料金のおかげでマイニングにかかるコストを抑えられているという状況があり、中国のマイナー(発掘者)はビットコインバブルの恩恵を世界で最も享受できているともいわれています。一説によると、ビットコインの価格がピーク時の半分に下落してもまだ利益が出るというほど「濡れ手に粟」状態の中国のビットコインですが、ついに政府が乗り出して規制がかけられる事態にも発展しています。

まさに中国のビットコインマイナーは「この世の春」を享受してきたわけですが、ついに中国の当局がこれにストップをかける動きに出ています。中国では既に規制によってビットコイン取引所が閉鎖されていましたが、ウォール・ストリート・ジャーナルによると2018年1月10日、インターネット金融のリスクを監視する政府の対策本部がビットコインマイニング活動の停止を「監督する」よう地方当局に通達しました。通達は期限を設けておらず「秩序ある打ち切り」が指示されているだけですが、マイニング活動の盛んな西部・新疆ウイグル自治区の当局者はこの通達を受け取って「国の要請」を実行すると語ったとのこと。》

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