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石原莞爾平和思想研究会コミュのユダヤ人を怒らせて開戦へ

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第二次世界大戦の頃の国際ユダヤ財閥会議の中心人物は、上海のユダヤ財閥シャンハイ・アンクルと呼ばれるE・D・サッスーンの総帥ダビッド・E・サッスーンです。石原莞爾はサッスーン財閥がどのような商売をして財をなし、またアジア全土でどのような事業を展開するかも知っていました。石原莞爾が中国での不拡大方針を叫んだのは、上海ユダヤ資本に操られている蒋介石との関係を刺激したくないこともそのひとつだったと思います。

サッスーンを含め、ジャーナリストの地位をうまく利用して日本の政府要人と会って情報を取り入れていた上海ユダヤ協会機関紙主幹のN・E・Bエズラもその1人です。エズラは上海と東京を結ぶ情報屋で、上海から世界中のユダヤ人向けに発信していました。ユダヤ人は国を追われ、1ヵ国に定着せず、世界中の組織と連絡をとり合っていたのです。

そのエズラも、蒋介石を支援しながら、満州開発に乗り込もうとしていました。彼は指折りの親日家で、度々来日しています。神戸在住のユダヤ商人ケンタッキーには、日本政府や軍の動きを探らせていました。エズラは本業が土木建築業で、ジャーナリストの肩書きを持ち、極東ユダヤ資本家の満州投資計画のために調査業務を下請けしていました。サッスーン財閥もそのひとつで、エズラの調査をもとに、満蒙で畜産事業を計画しています。そのため、日本人の獣医を顧問に、満州に送り込んでいたのです。

ユダヤ人の満州開発は古く、明治33年(1900)まで遡ります。一説では安達地区に油田を発見していたと言われています。イギリスとアメリカのユダヤ財閥はインドに投資していたが、明治33年、満州への投資に方針を転換して、油田開発が狙いだったと言います。アメリカの鉄道王エドワード・ハリマン(ユダヤ人)が日露戦争のポーツマス条約調印後に満鉄に眼をつけ、1905年(明治35年)、桂首相との間に、満鉄を日米均等の権利をもつシンジケート経営の予備協定を結んでいます。満鉄を共同で運営しようという案でした。

満鉄の共同経営は、アメリカのユダヤ系資本が満州大陸に進出する足がかりだったのですが、日本に破棄されたことで、アメリカの怒りを買ってしまったのです。ハリマンは、日露戦争中に日本の戦時公債を1人で1千万円分も引き受けていました。このハリマンが、ポーツマス条約締結直後に訪日して、1億円という破格の財政援助を持ちかけて、南満州鉄道の共同経営を申し込んできたのです。

日本は戦争で消耗しており、ロシアから南満州鉄道を譲り受けたものの、それを経営する資金のあてがなかった。そこへ、ユダヤ人である世界の鉄道王ハリマンが、アメリカの国力を後ろ盾に資本参加したいということだったのです。当時の桂太郎首相をはじめ、南満州鉄道関係者たちが大騒ぎしました。元老の井上馨もハリマンと同じく、日米合併による満州経営を構想していたのです。渋沢栄一も乗り気であり、政府内唯一ハリマン構想に異を唱えた大浦兼武逓信大臣は、井上の一喝で黙ってしまったという。政財界を挙げてのハリマン・フィーバーのなかで「桂・ハリマン予備覚書」1905年に調印となりました。

日本の政財界は、アメリカの提唱する門戸開放のブームに乗り、南満州鉄道の国際管理論や共同経営論を主張し、国際協調が日本外交の方針となって欧米の資金をあてに動いていたのだが、ポーツマス講和条約締結後にアメリカから帰ってきた小村寿太郎外相は、猛反対し、「覚書」が電報1本だけで放棄されてしまったのです。それがいわゆる「ハリマン事件」である。これが、日本とアメリカに深い溝を作り、第二次世界大戦では敵対することになるとは誰が予想できたでしょうか?

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