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浅草ステージカラオケ部コミュの2018年11月09日の速記

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【2018年11月09日の速記】

何者かが何らかの目的を持って衆参速記者養成所をなくしたように、

今、何者かが日本速記協会と速記技能検定試験をなくそうとしている。

それは、速記が書けない人、速記に挑戦して挫折した人の中にいると思う。

速記の成功者に、速記者養成所や速記専門学校や速記検定試験をつぶそうとする人がいるわけがない。

その第一弾が、2018年1月試験から速記技能検定試験にパソコンと辞書の持込をさせたこと。

厳正、公平、公正な試験制度をめちゃくちゃにすること。

その第二弾が、2019年1月試験を、受験者が少ないことを理由に廃止すること。

5月、8月、11月の試験だって、受験者は少ない。

1月は、東京と大阪だけで、全国的な試験ではないから、受験者が少ないのは当たり前である。

1月も、全国的な試験にすれば、5月、8月、11月並みの受験者は確保できるはずである。

受験者が少ないのは、受験者が悪いのではなくて、速記を責任を持って指導できる指導者がほとんどいないからである。

速記を学校の正課として取り入れることが望ましいが、とりあえずは、全国の小学校、中学校、高校、大学、会社等のクラブ活動の中に速記部を取り入れることである。

速記が書ける先生がほとんどいないために、ほんの一部の学校にしか速記部が存在しないが、学校の先生方に努力していただいて、生徒に速記を指導できる先生に育ってほしいと思う。

全国の学校に野球部や陸上部や柔道部と同じように速記部ができれば、今の何十倍、何百倍の受験者が発生することは難しくないはずである。

今年の高速度速記競技会の入賞者の顔ぶれを見ればわかるように、これからは全国の学校の速記クラブが速記教育の中心になるだろう。

衆参速記者養成所が存続していれば、この10年間で300人の一級速記士が育ったはずである。
速記者養成所が廃止されたために、一人の速記者も育っていない。
速記が書けないと、現場に出て生の声を速記することができない。
速記すれば直ちに反訳ができる。
問合や資料請求もすぐにできる。
人名の確認もすぐにできる。
録音に入らない音もキャッチできる。
音声認識を使って読み返し反訳をすれば、
1倍で原稿を作成するだってできる。
10分間速記したことを10分間で読み返すことができれば、10分間で速記録を作成することも不可能ではない。

国会では、設備や人に多額のお金を投入していて、衆参それぞれ独特なシステムを導入している。これは個人が真似のできることではない。
国会で速記をとっていなくても速記録ができているのだから、もうこれからは速記をとる必要はないのだと考えるのは大きな間違いである。
少なくとも個人のレベルでは、これからも速記録を作るのに速記と録音機が必要である。
零細な速記事務所でも、もちろん、これからも速記と録音は必要である。

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