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東アジア歴史文化研究会コミュの今だからこそ知りたい仮想通貨 ビットコイン乱高下の真実(経済評論家 渡邉哲也)

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今だからこそ知りたい仮想通貨 ビットコイン乱高下の真実(経済評論家 渡邉哲也)


ビットコインは「ネズミ講」? ─「通貨」と名乗るのがそもそも間違い

仮想通貨のカラクリ

一月、仮想通貨取引所の仮想通貨取引所のコインチェック社から、五百八十億円相当のNEM(仮想通貨の名称)が不正に流出。これを受けて、コインチェック社はすべての口座を凍結、金融庁は異例ともいえる速さで業務改善命令を出すとともに、十名の職員を常駐させました。これはコインチェック社のセキュリティ体制と資産管理体制に大きな不備があったからとされており、仮想通貨取引全体への不安が広がりました。そして、世界的にも大きな金融リスクとして認識され始めています。

現在の仮想通貨は、「国の枠組みを超える」「一定の国の支配を受けない」というのが大きな売りであるわけですが、同時にこれは従来の金融システムと対立するものでもある。そして、それが拡大した場合、国家の金融運営にも大きな影響を与えかねないわけです。

実際に、二月上旬に発生した世界的な株安と仮想通貨安は、仮想通貨への信用不安も遠因であったと言われています。基本的に各国は、景気を金利と通貨量で管理しており、景気悪化が進んだ場合、金利を引き下げ、通貨量を増やす、逆に景気の過剰が見られた場合、金利を引き上げ、通貨量を減らすことでコントロールしています。リーマンショック後の世界各国のゼロ金利政策と量的緩和がその典型と言えるでしょう。

しかし、仮想通貨はこのコントロール外にあり、中央銀行による景気のコントロールを難しくしてしまうのです。また、究極的には現在の世界的な金融体制であるドル支配体制をも揺るがしかねない。

これを受けて、二月六日 世界の通貨の番人とも言える国際決済銀行(BIS)のアグスティン・カルステンス総支配人は、「仮想通貨が定着して中央銀行の信頼を損なうことがないよう各中銀は対処する準備をすべきだ」と述べました(ロイター)。

現在の国際金融は、SWIFTというコードと各国の「コルレス銀行(Correspondent Bank)」を利用した相互関係で成り立っています。たとえば、日本から米国に送金する場合、日本の銀行の口座から米国のコルレス銀行の口座に資金が移されるわけです。そして、最終的な米国の銀行口座に送金される。

この際に使われる郵便番号のようなものがSWIFTコードであり、米国の場合、銀行の口座番号まで、日本の場合、銀行の支店まで番号が割り当てられています。

世界の金融はドルを基準に成り立っている。第二次世界大戦末期、世界の金の八割近くが米国に集まりました。当時は金本位制で、紙幣は金の引換券であったため、金が失われた世界各国はお金を刷れなくなってしまった。そこで、金と両替できる米国のドルを基軸とし、ドルと各国通貨が両替できる仕組みを作ったのです。これを「ブレトンウッズ体制」と呼びます。

その後、米国はドル紙幣と金との両替を廃止しましたが、いまだにドルを中心に金融の仕組みはできています。原油や穀物など資源は、基本ドル決済なので、世界の国際決済の九割近くがドル建てであり、世界の債権の六割以上がドル建てなのです。

ドルで借りたものは、ドルで返さないといけません。自国通貨は刷れますが、他国の通貨は刷れない。債務返済のためのドルが枯渇すると通貨危機に発展するわけです。そして、米国を中心に世界はこの仕組みを利用して、金融制裁をかけているのです。

米国がドル決済を禁止すると、ドルが手に入らなくなり、石油など資源が買えなくなり破綻する。金融制裁は犁瓦瓦辰貝瓩里茲Δ覆發里任△蝓∪裁対象と取引すると、取引した側も制裁の対象になる。

アメリカは二〇一七年末、北朝鮮を「テロ支援国家」に指定。この指定によって、北朝鮮と取引をすると、他国も金融制裁の対象になってしまいます。このため、中国も北朝鮮との関係を切らざる得なくなりました。

この「SWIFTコードとコルレス銀行という従来の国際決済システム」を使わない金融システムとして誕生したのが「仮想通貨」です。通貨といっても現実にはモノは存在せず、数字だけが動いている。

二タイプの仮想通貨

この仮想通貨をロシアなどは促進させようとする動きを見せています。なぜなら、現行の金融システムはアメリカの支配体制にあるので、米国の支配から逃れたいわけです。クリミア危機でロシアは金融制裁の対象になりました。

このため、ロシアの銀行もその対象にされ、VISAやMASTERなどのクレジットカードすらロシア人は使えなくなってしまったのです。このような手痛い経験から、アメリカの金融支配の中に入らない金融システムをつくりたいというのが、世界各国の希望でもあるのです。その動きに対して、アメリカは敵対せざるを得ません。

仮想通貨は、二つのタイプに分けることができます。

一つが、ビットコインに代表される投機性の高いもの。もう一つが、決済システムとして、銀行などが開発するものです。

前者に関しては、発行主体、つまり、誰がお金を使ったのか、何が担保になっているのかが明確ではありません。一方、後者の銀行などが発行する仮想通貨は決済用の仕組みですから、マイニング(mining 採掘。過去の取引履歴のデータの整合性を取りながら 取引の承認・確認作業を行うこと)する人を必ずしも必要としていません。

従来の銀行間の取引は、専用サーバーを置いて、専用ケーブルを敷いて、銀行と銀行の間で外から侵入できない形で運用されてきました。これによって専用ケーブルの維持コストがものすごくかかっていたのです。このため、必然的に送金手数料が高く設定されています。

しかし、仮想通貨取引が増えることで、手数料での競争を余儀なくされ始めました。そこでUBS(スイスのチューリヒおよびバーゼルに本拠を置く世界有数の金融持株会社)など、さまざまな銀行が中心となって、いくつものコンソーシアムをつくっています。

仮想通貨ブロックチェーン(取引の参加者が不正を行いにくいよう、たくさんの場所に同じ情報を保管している技術)の仕組みは匿名性が高いのですが、一般のインターネット回線を経由するので、専用ケーブルの維持コストがかかりません。改竄も難しいと言われていますから、第三者が後追いでチェックすることが可能です。

インターネット回線を使って第三者に介入されない銀行取引ができるようになれば、専用ケーブルの維持コストがかからないので、運用コストが安価になる。銀行の送金手段としての仮想通貨は現行の為替相場とも連動させる仕組みです。

たとえば、一ドル=百円であれば、百Jコインが一米ドルコインと計算されるわけです。ビットコインの価値が乱高下していると報道されていますが、投機性の高い仮想通貨だから、ある意味仕方がない。ブロックチェーンの技術そのものは、非常に優れているのですが、どのように使うかが問題になるのです。

ネズミ講

ビットコインは出所不明で、発行主体もなく、裏づけ資産もありません。つまり、富の裏づけになるものがまったく存在しない。「価値があるかもしれない」と、みなが信じて売買をしているだけなのです。つまり、通貨の価値としては、学習雑誌の付録によくあったような「子供銀行券」と何ら変わらない。

ブロックチェーンとマイニングのシステムそのものはほぼ完成形ですので、フランチャイズのように、最初のシステムの導入費用が用意できれば誰でも作ることが可能です。そして、現実に毎日のように新しい仮想通貨が生まれています。

このような状況の中で、J・Pモルガンのジェームズ・ダイモンは、「ビットコインはポンジ・スキームだ」と述べています。ポンジ・スキーム(一九一〇〜二〇年代に米国で活動した詐欺師チャールズ・ポンジ〈ponzi〉になぞられて命名)とは、日本語に訳すと「ネズミ講」。つまり、先に始めた人が得する仕組みなのです。

株式などは、企業業績や資産が裏づけとしてあります。ところが、ビットコインは裏づけ、信用が何もありません。新しい購入者がどんどん出てくることによって、値段だけが上がっていく。最終的に売り抜けた者が儲かり、暴落の憂き目にあった者がババを引く。それだけに過ぎません。

そもそもビットコインを「通貨」と称しているのが間違いとも言えます。通貨の必須条件である「価値の保存」「価値の交換」「価値の基準」という三つの機能を揃えていないからです。

まず「価値の保存」ですが、これだけボラティリティ(資産価格の変動の激しさを表すパラメータ)が高いとなると「保存」能力があると認めることはできません。また、多くの人は投機対象として売買しているだけで、最終的には現実の通貨にすることを目的にしている。簡単に言ってしまえば、ビットコインの儲けをビットコインで持つことはしないのです。

次に「価値の交換」ですが、ビットコインでは、現行使用できるインターネットサイトがあるにはあります。それである程度は担保されて、支払い決済の手段になっていますが、それはごく一部に過ぎません。

また、先ほどのボラティリティの高さから取り扱いをやめる代理店も出てきています。ある意味、これは当たり前の話といえます。朝、百円だったものが夕方には八十円になってしまう場合がある。これでは怖くて代金として受け取れません。

「価値の基準」に関しても、これだけ値段が乱高下すれば、基準値を設定すること自体難しくなる。つまり、ビットコインは通貨の三機能を備えていない以上、「通貨」と呼ぶこと自体相応しくないのです。

銀行の決済用の仮想通貨は、発行主体が銀行だから、裏づけ資産が銀行資産です。物の交換に関しても、銀行の為替レートに属するので三機能を備えていると認定できる。

つまり、ビットコインと決済用の仮想通貨は、まったく別物なのですが、現段階では「仮想通貨」と大まかに総称されているから大きな問題になっているのです。

中国で人気なワケ

ビットコインの命運は、各国当局が規制をするかどうかにかかっています。規制されれば価値は半減する。当局がどこまで放置するか、それとも放置しないか。それこそイタチごっこです。

アメリカは現段階で容認していますが、「NG」と言い出したら、その瞬間に終わるでしょう。新自由主義者やグローバリストと言われるような人たちは、ビットコインを使って儲けたいし、実際に儲けています。

このようなポジションにある人たちは、当然、ビットコインを禁止してほしくはない。一方で、「秩序ある社会を」と言っている人たちは、ビットコインなど許されないと主張している。この両面の考え方が、いまだにせめぎ合っている状態です。だから、規制方向に振れたり、緩和方向に振れたりしてしまう。

特にビットコインが拡大した要因には、中国の存在が大きいといえるでしょう。二〇一六年ごろ、ビットコイン売買の九割が中国人で占められていました。これには中国当局の資本規制が大きな影響を与えています。二〇一五年夏、中国では株式バブルが崩壊しました。

そして、それに伴い中国国内からの資金逃避が進み、人民元が大きく売られる事態になったわけです。ここに危機を覚えた中国の金融当局は資本規制をかけ、為替に限度額を定めたわけです。この規制により、日本での爆買いも収束に向かった。ところが、そのままでは海外で買い物をしたくても自由に買い物ができない。そこで中国人が投機と外貨両替の方法として利用し始めたわけです。

たとえば、人民元で仮想通貨を買います。そして、それを日本の市場で売る。そうすれば、円が手に入ることになります。一種の地下銀行としての機能を持っているわけです。ちょうど株式バブルが崩壊した時期でもあったので、投機と海外への資金逃避にこれが利用されました。当然、大量の資金が流れ込んだことでビットコインの相場が高騰、一種のブームを作ったわけです。

しかし、これも中国当局が国内の取引所に規制をかけたことで終わりつつあると言えます。中国の取引所に規制が入っても、海外で売れないわけではないので、過去に買った人たちが海外で売っている状態とも言えます。

中国は電子マネー先進国といわれますが、その理由は人民元が信用できないからという笑えない原因があるからでもあるのです。ATMから平気で偽札が出てくる中国、これでは使う側も受け取る側も安心して利用できない。

また、地方などでは商業インフラが行き届いていない地域もあり、インターネット通販が発達し、現金決済の場が少ないことも挙げられます。そして、投機性の高い仮想通貨で気をつけなくてはいけないのが「はめ込み」です。先述したように投機型の商品である仮想通貨には裏づけ資産も発行主体もありません。その価値を決めるのは売買だけであり、買い手が多ければ上がり、売り手が多ければ下がるという市場原理だけで相場が形成されているわけです。

そして、売る側に立てば、できるだけ高く売りたいわけであり、高値が形成されたところで売りに入るわけです。つまり、常に高く買う人を必要としているわけです。だから新たな投資者を募るために、テレビCMを流したり、ネットを使って煽るわけです。

しかし、それはもう、従来の方法では客が集まらなくなってきているということでもある。そして、客が集まらなくなったとき、バブルは一気に弾けてしまいます。

世界各国は中央銀行を使い「シニョリッジ(seigniorage 通貨発行益。貨幣発行益、貨幣発行特権のことをいう経済用語)」を得ています。わかりやすく言うと、紙幣という名の印刷した紙を発行して、発行益を得ているわけです。たとえば、一万円札の原価は二十円程度で、一枚刷ることに九千九百八十円もの利益が出る計算になります。

それに対して、投機型の仮想通貨はマイナー(採掘者)と呼ばれる仕組みを作る人が通貨発行益を得る仕組みになっています。ですから、発行主体が不明とされるわけです。そして、上がることを前提に考えれば最初に採掘に参加し、たくさんの仮想通貨を得た人が大きな利益を得る仕組みでもある。

犯罪の温床

この作業には非常に速いコンピューターと電力が必要になるわけですが、同じコストで新しい通貨の方が多くの利益を期待できるわけです。ですから、現在、新しい仮想通貨が乱立し始めています。

しかし、仮想通貨が乱立すると、一つ当たりの仮想通貨の参加者は減ることになる。それは価値の下落を意味し、仮想通貨同士の淘汰が始まるわけです。そして、今これが起きようとしています。その意味では、投機型の仮想通貨というのは、究極のマネーゲームの姿であると言えるのかもしれません。

実は、仮想通貨に似たマネーゲームは昔から存在しています。日本では「円天」という電子マネーがありました。擬似通貨「円天」は電子マネーとして使用可能と公開されており、十万円以上を預け、あかり会員になると「一年ごとに預けた金額と同額の円天を受け取ることができる」「年利一〇〇%の金利が払われる」とされ、受け取った円天は、円天市場で利用することが可能でした。しかし、これは破たんし、運営会社であったエル・アンド・ジーは、出資法違反(預かり金の禁止)と詐欺の疑いで摘発されました。

ビットコインの場合、発行主体が分散されており、利用できる場所も多岐にわたっているので、大きく形態が違いますが、新興の仮想通貨の中には、利用店舗がないに等しいものも多く、円天と同じようなものがあるのも事実です。

そして、ビットコインを利用しているのは、必ずしもマネーゲーム好きな人たちばかりではありません。アンダーグラウンドの業界の人々(犯罪組織や閉鎖的国家)も、決済処理をするために利用していることがあるのです。

二〇一七年五月、世界中の企業・組織を襲ったマルウェア「ワナクライ」が話題になりました。これは、コンピューターを乗っ取り、身代金を要求するウイルスであり、身代金を払わないとコンピューターのデータを消して使えないようにするというもの。この身代金に使われたのがビットコインであり、このウイルスに関与したのは北朝鮮であると言われているわけです。

北朝鮮の資金源

仮想通貨の魅力はその匿名性であり、既存の金融システムを使わず世界中どこでも資金を移動できることにあります。ここに犯罪組織や金融規制をかけられているテロ組織やテロ国家が目をつけないわけがありません。

国家全体としてみれば、資金に乏しくインフラも整っていない北朝鮮ですが、実は世界最高クラスのハッカー集団を持っているのです。そして、そのハッカー集団「ラザルス」は、世界中で金融犯罪を繰り返していると言われている。

ウイルスメールを送りつけ、携帯電話をハッキングして、ネットバンキングでお金を盗んだり、「ワナクライ」を利用して、世界中から金をかき集めているわけです。また、北朝鮮は国策としてハッカーを育成していると言われているのです。

そして、この問題の怖いところは一人の優秀なハッカーがいれば、世界的な犯罪も可能な点であり、一般の軍事産業や大規模製造業などと違い膨大な設備投資が不要なことにあります。また、北朝鮮が仮想通貨「モネロ」をマイニングし、金日成総合大学にその利益を送るソフトを開発したとも報じられています。投機型の仮想通貨はマイニングという作業が必要で、マイニングした人がその手数料を得る仕組みになっています。

これには高速なサーバーなどが必要になりコストもかかるわけですが、これを他者に行わせるウイルスソフトの存在も明らかになっています。つまり、他人のコンピューターを部分的に乗っ取り、手数料だけを自分の懐に入れるわけです。

マイニングは複数の機器で作業を分担して計算処理を行うこともできるので、その被害の対象はPCだけでなく、高度なプロセッサを積んでいるスマートフォンやインターネット接続できる家電製品まで広がりつつあります。

勝手にソフトを立ち上げバックグラウンドで作業しているため、ユーザーが知らないところで勝手に利用されているわけです。また、仮想通貨を利用した新手の詐欺が増えているのも大きな問題でしょう。テレビなどで仮想通貨の高騰が伝えられることで認知度が高まり、絶対に儲かるなど仮想通貨という言葉を利用した詐欺が多発しているのです。特に、コンピューターやインターネットなどに縁が薄い高齢者などがその被害を受けており、社会問題化しつつあります。

このどちらも、仮想通貨自身の問題ではなく、使い方と使う人の問題ではありますが、大きな社会問題になった場合、国がこれを規制する可能性が高いわけです。実体がないものであるからこそ、それは大暴落の原因であり、無価値化する最大の要因になる。

一月十八日、韓国は仮想通貨禁止法案を国会に提出する準備をしていると発表しました。そして、複数の大手仮想通貨取引所を脱税容疑で家宅捜索したこともわかりました。これを受けて、ビットコインは一日で二一%も暴落。どこかで規制の話が出てくると暴落する。それが仮想通貨であり、仮想通貨の持つ最大の危険性であるといえるのでしょう。

私は投機型の仮想通貨をマネーゲームの道具としてであれば完全否定はしませんが、それに価値があるとは思えず、「通貨」を名乗ることは間違いであると考えます。

渡邉哲也
1969年、愛知県生まれ。日本大学法学部卒業、貿易会社に勤務後、独立。複数の企業運営に携わる。2009年、『本当にヤバい!欧州経済』(彩図社)がベストセラーに。『余命半年の中国経済』(ビジネス社)、『あと5年で銀行は半分以下になる』(PHP研究所)、『メディアの敗北』(ワック)等著書多数。

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