通訳案内士は民間外交官！コミュの2015年度通訳案内士試験＜南蛮貿易開始から鎖国を経て開国への流れ＞は重要！

2015年度通訳案内士試験＜南蛮貿易開始から鎖国を経て開国への流れ＞は重要！

「日本歴史についての主要な事柄（日本と世界との関わりを含む）のうち、外国人観光旅客の関心の強いもの」とは何かと色々と調査、分析しているのですが、＜南蛮貿易開始から鎖国を経て開国への流れ＞は絶対に押さえておかなければいけないものであると断定できますので、以下にまとめました。
ヤマをはってもいいと思います。
もし、何も出なかったら、罰として、ＡＫＢ48の峰岸みなみさんのように坊主になってもいいという気持ちです！（←坊主になるとは言っていません）

すべてを暗記する必要はないのですが、重要な固有名詞（外国人名、日本人名、船の名前など）と大きな流れだけはしっかり頭に入れておいてください。
明後日の＜合格必勝セミナー(4.0)＞では、ポイントをきちんとご説明したいと思っています。（←残席は、あと７席です！）
今週は、朝夕２回、ちゃんとお風呂かシャワーを浴びながら、石鹸の香りに包まれて頑張っています！（笑）

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南蛮貿易開始から鎖国を経て開国への流れ
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＜南蛮貿易の開始＞
明朝中国は海禁政策をとっていたが、勘合貿易により日明間の貿易は行われていた。しかし、1549年（嘉靖28年）を最後に勘合貿易が途絶えると、両国間の貿易は密貿易のみとなってしまった。ここに登場したのがポルトガルであった。ポルトガルはトルデシリャス条約およびサラゴサ条約によってアジアへの進出・植民地化を進め、1511年にはマラッカを占領していたが、1557年にマカオに居留権を得て中国産品（特に絹）を安定的に入手できるようになった。ここからマカオを拠点として、日本・中国・ポルトガルの三国の商品が取引されるようになった。

徳川家康が政権を握ると、オランダ、イギリスに親書を送り、オランダは1609年、イギリスは1613年に平戸に商館を設立した。しかしながら、両国とも中国に拠点を持っているわけではなく、日本に輸出するものはあまりなかった。結果イギリスは1623年に日本を撤退、オランダの場合も、日本への進出は商業的というよりむしろ政治的な理由であった。なお、当時のスペインの関心はフィリピンとメキシコ間の貿易であり、1611年にセバスティアン・ビスカイノが使節として駿府の家康を訪れたが、貿易交渉は不調に終わっている。

＜キリスト教の禁止＞
ポルトガル船が来航するようになると、「物」だけではなくキリスト教も入ってきた。1549年のフランシスコ・ザビエルの日本来航以来、イベリア半島（スペインやポルトガル）の宣教師の熱心な布教によって、また戦国大名や徳川幕府下の藩主にもキリスト教を信奉する者が現れたため、キリスト教徒（当時の名称では「切支丹」）の数は九州を中心に広く拡大した。当時の権力者であった織田信長はこれを放任、豊臣秀吉も当初は黙認していたが、1587年にバテレン追放令を出し、1596年にサン＝フェリペ号事件が発生すると、切支丹に対する直接迫害が始まった（日本二十六聖人殉教事件）。

家康は当初貿易による利益を重視していたが、プロテスタント国家のオランダは「キリスト教布教を伴わない貿易も可能」と主張していたため、家康にとって積極的に宣教師やキリスト教を保護する理由はなくなった。また、1612年の岡本大八事件をきっかけに、諸大名と幕臣へのキリスト教の禁止を通達、翌1613年に、キリスト教信仰の禁止が明文化された。また、国内のキリスト教徒の増加と団結は徳川将軍家にとっても脅威となり、締め付けを図ることとなったと考えるのも一般的である。

当時海外布教を積極的に行っていたキリスト教勢力は、キリスト教の中でも専らカトリック教会であり、その動機として、宗教改革に端を発するプロテスタント勢力の伸張により、ヨーロッパ本土で旗色の悪くなっていたカトリックが海外に活路を求めざるを得なかったという背景がある。一方、通商による実利に重きを置いていたプロテスタント勢力にはそのような宗教的な動機は薄く、特に当時、スペインからの独立戦争（八十年戦争）の只中にあったオランダは、自身が直近までカトリックのスペインによる専制的支配と宗教的迫害を受け続けたという歴史的経緯から、カトリックに対する敵対意識がとりわけ強かったことも、徳川幕府に対して協力的であった理由と言える。

とは言うものの、中国に拠点を持たないオランダやイギリスが直ちにポルトガルの代替にならない以上、ポルトガルとの交易は続けざるを得なかった。

なお、キリスト教に関しては、単に国内で禁止するだけでなく、海外のスペイン・ポルトガルの根拠地を攻撃する計画もあった。当時オランダ商館の次席であったフランソワ・カロンは1637年9月、長崎奉行榊原職直に対して、日蘭が同盟してマカオ、マニラ、基隆を攻撃することを提案した。その後まもなく長崎代官の末次茂貞は、商館長のニコラス・クーケバッケルに対し、翌年にフィリピンを攻撃するため、オランダ艦隊による護衛を要請している。しかし、この計画は翌年の島原の乱で立ち消えとなった。

＜島原の乱＞
徳川幕府が鎖国に踏み切った決定的な事件は、1637年（寛永14年）に起こった島原の乱である。この乱により、キリスト教は徳川幕府を揺るがす元凶と考え、新たな布教活動が今後一切行われることのないようイベリア半島勢力を排除した。ポルトガルは1636年以降出島でのみの交易が許されていたが、1639年にポルトガルが追放されると出島は空き地となっていた。1641年、平戸のオランダ商館倉庫に「西暦」が彫られているという些細な理由で、オランダは倉庫を破却し平戸から出島に移ることを強制された（ポルトガルは出島使用料を年額銀80貫払っていたが、オランダは55貫にまけさせている）。また、徳川幕府に対して布教を一切しないことを約束した。

しかし、島原の乱からポルトガル追放までは2年の間がある。これはオランダがポルトガルに代わって中国製品（特に絹と薬）を入手できる保証がなかったことと、日本の商人がポルトガル商人にかなりの金を貸しており、直ちにポルトガル人を追放するとその回収ができなくなることが理由であった。

＜貿易の管理＞
戦国時代から江戸初期にかけて、国内各地で大量に金と銀（特に銀）を産出していたため、交易においてもその潤沢な金銀を用いた。他方、江戸初期においては特に輸出するものもなく圧倒的に輸入超過であり、徐々に金銀が流出していった。このため、幕府は1604年に糸割符制度を設けて絹の価格コントロールを試みた。17世紀も後半になると金銀の産出量が減り、このため1685年には貿易量を制限するための定高貿易法が定められ管理貿易に移行した。

また現代的視点では、長崎の出島・堺を始めとした有力港湾を徳川幕府の直轄領（天領）、若しくは親藩・譜代大名領に組み入れることによって、徳川幕府による管理貿易を行い収益を独占した、という研究がある[要出典]。しかし、幕府は藩の直接的な貿易を禁止したが、幕府自身も直接的な貿易を行っているわけではなく、また「鎖国」成立当初において幕府が長崎貿易から利潤を得ていたわけでもない。貿易の管理・統制については、貿易都市長崎および商人を通して間接的に行っていた。

＜鎖国完成まで＞
「鎖国」体制は、第2代将軍秀忠の治世に始まり、第3代将軍家光の治世に完成した。

1612年（慶長17年）幕領に禁教令
1616年（元和2年）明朝以外の船の入港を長崎・平戸に限定する。
1623年（元和9年）イギリス、業績不振のため平戸商館を閉鎖。
1624年（寛永元年）スペインとの国交を断絶、来航を禁止。
1628年（寛永5年）タイオワン事件の影響で、オランダとの交易が4年間途絶える。
1631年（寛永8年）奉書船制度の開始。朱印船に朱印状以外に老中の奉書が必要となった。
1633年（寛永10年）第1次鎖国令。奉書船以外の渡航を禁じる。また、海外に5年以上居留する日本人の帰国を禁じた。
1634年（寛永11年）第2次鎖国令。第1次鎖国令の再通達。長崎に出島の建設を開始。
1635年（寛永12年）第3次鎖国令。中国・オランダなど外国船の入港を長崎のみに限定。東南アジア方面への日本人の渡航及び日本人の帰国を禁じた。
1636年（寛永13年）第4次鎖国令。貿易に関係のないポルトガル人とその妻子（日本人との混血児含む）287人をマカオへ追放、残りのポルトガル人を出島に移す。
1637年〜1638年（寛永14年〜15年）島原の乱。幕府に武器弾薬をオランダが援助。
1639年（寛永16年）第5次鎖国令。ポルトガル船の入港を禁止。それに先立ち幕府はポルトガルに代わりオランダが必需品を提供できるかを確認している。
1640年（寛永17年）マカオから通商再開依頼のためポルトガル船来航。徳川幕府、使者61名を処刑。
1641年（寛永18年）オランダ商館を平戸から出島に移す。
1643年（寛永20年）ブレスケンス号事件。オランダ船は日本中どこに入港しても良いとの徳川家康の朱印状が否定される。
1644年（正保元年）中国にて明が滅亡し、満州の清が李自成の順を撃破して中国本土に進出。明再興を目指す勢力が日本に支援を求めるが、徳川幕府は拒絶を続けた。
1647年（正保4年）ポルトガル船2隻、国交回復依頼に来航。徳川幕府は再びこれを拒否。以後、ポルトガル船の来航が絶える。
1673年（延宝元年）リターン号事件。イギリスとの交易の再開を拒否。以降100年以上、オランダ以外のヨーロッパ船の来航が途絶える。

鎖国実施以前から、幕府は貿易の管理を試みていた。1604年には糸割符制度を導入し、生糸の価格統制を行った。糸割符は1655年に廃止され、長崎では相対売買仕方による一種の自由貿易が認められて貿易量は増大したが、1672年に貨物市法を制定して金銀流出の抑制を図り、さらに1685年には定高貿易法により、金・銀による貿易決済の年間取引額を、清国船は年間銀6000貫目・オランダ船は年間銀3000貫目に限定した。のちに、これを超える積荷については、銅・俵物・諸色との物々交換による決済（代物替）を条件に交易を許すようになったが、1715年の海舶互市新例により代物替が原則とされた。また、定高は1742年と1790年の2回にわたり引き下げられたため、代物替による交易が中心となっていった。

いわゆる「鎖国」政策は、徳川幕府の法令の中では徹底された部類ではあったが、特例として認められていた松前藩、対馬藩や薩摩藩では、徳川幕府の許容以上の額を密貿易（抜け荷）として行い、それ以外の領内を大洋に接する諸藩も密貿易をたびたび行っていた。これに対して、新井白石や徳川吉宗ら歴代の幕府首脳はこうした動きにたびたび禁令を発して取締りを強めてきたが、財政難に悩む諸藩による密貿易は続けられていた。中には、石見浜田藩のように、藩ぐるみで密貿易に関わった上に、自藩の船団を仕立てて東南アジアにまで派遣していた例もあった（竹島事件）。

＜開国までの動きと鎖国の終焉＞
18世紀後半から19世紀中頃にかけて、ロシア帝国、イギリス、フランス、アメリカ合衆国などの艦船が日本に来航し、交渉を行ったが、その多くは拒否された。しかし、1853年7月8日には浦賀へアメリカのマシュー・ペリー率いる黒船が来航し、翌1854年3月31日には日米和親条約が締結され、終に開国に至った。その後、日米修好通商条約（1858年）を初めとする不平等条約が続々と締結され、「鎖国」は崩壊したのである。

1778年（安永7年）ヤクーツクの商人パベル・レベデフ＝ラストチキンが蝦夷厚岸に到着。松前藩に、交易を求めたが拒否された。幕府には報告されず]。
1787年（天明7年）ラ・ペルーズ伯ジャン＝フランソワ・ド・ガローが日本近海を航海、千島列島、琉球列島を探検した。宗谷海峡の国際名称ラ・ペルーズ海峡は、彼にちなんだものである。
1791年（寛政3年）米国の探検家ジョン・ケンドリックが2隻の船と共に紀伊大島に到着、11日間滞在した。日本を訪れた最初の米国人。ロシアによる開国要求
1792年（寛政4年）アダム・ラクスマンが大黒屋光太夫ら3名を連れて根室に上陸、通商交渉を求めるも徳川幕府は拒否。しかし、長崎への入港許可証である信牌を与えた。
1804年（文化元年）9月、アーダム・ヨハン・フォン・クルーゼンシュテルンが率いたロシアの世界一周遠征隊が津太夫ら4名を連れ、信牌を持って長崎に来航。特使ニコライ・レザノフが交易を求め、翌年春まで幕府と交渉するものの最終的に拒否される。
1806年（文化3年）「文化の薪水給与令」が出される。
1806年（文化3年）〜1807年（文化4年）レザノフの部下であるフヴォストフが樺太の久春古丹や利尻島、択捉島の番屋を襲撃（フヴォストフ事件、文化露寇）、中川五郎治と佐兵衛がロシアに連行される。この事件は幕府が蝦夷地防衛に乗り出すきっかけとなり、日露間の緊張が高まった。薪水給与令は1年で取り消される。
1811年（文化8年）ヴァーシリー・ゴローニン大尉が国後島に上陸、捕らえられその後2年間抑留された（ゴローニン事件）。
1812年（文化9年）8月、ディアナ号が国後島に来航する。日露間で捕虜交換交渉が行われるが、日本側の捕虜である中川五郎治と歓喜丸漂流民6名が脱走したために交渉が決裂。帰途、ディアナ号艦長ピョートル・リコルド（ロシア語版）は報復として附近を航行していた歓世丸を襲撃、高田屋嘉兵衛を拘束し、翌年6月まで抑留する。
1813年（文化10年）9月、ディアナ号がゴローニンの解放交渉と日本人漂流民の久蔵の送還のために箱館に来航する。なおこの時、ロシアに帰化した善六がロシア側の通訳として使節に同行していた。
フランス革命戦争とナポレオン戦争の余波
1797年（寛政9年）から1809年（文化6年）にかけて、本国がフランスに占領されてしまったため、オランダ商館長ヘンドリック・ドゥーフの依頼で数隻の米国船がオランダ国旗を掲げて出島での貿易を行った。
1808年（文化5年）オランダと敵対関係にあった英国の帆走フリゲート・フェートン号が、オランダ国旗を掲げ長崎に入港。フェートン号事件を起こす。その後も英国船出現が相次いだ。
1830年（文政13年）徳川幕府が領有宣言をしていたものの無人島となっていた小笠原諸島の父島にナサニエル・セイヴァリーが上陸、入植した。
1837年（天保8年）商船モリソン号が音吉を含む漂流民を日本に送り届けるために浦賀に来航したが、異国船打払令に基づき日本側砲台が砲撃した（モリソン号事件）。この事件後、幕府内部でも異国船打払令に対する批判が強まった。
1842年（天保13年）アヘン戦争における清朝の敗北による南京条約の締結に驚愕した徳川幕府は、政策を転換し、遭難した船に限り給与を認める天保の薪水給与令を発令した。
1844年（天保15年）フォニエル・デュプラン大佐が率いるフランス海軍の遠征隊が琉球王国に来航、通商を求めるが拒否された。しかし、テオドール・フォルカード神父と通訳が那覇に残った。
1844年8月14日（弘化元年7月2日）オランダ軍艦パレンバン号がオランダ国王ウィレム2世の将軍宛の親書を携えていた長崎に入港。この親書はシーボルトの起草によるもので、開国を求めたが幕府はこれを拒否した。
1845年（弘化2年）捕鯨船マンハッタン号が、22人の日本人漂流民を救助し、マーケイター・クーパー船長は浦賀への入港を許可され、浦賀奉行と対面した。
1846年7月20日（弘化3年閏5月27日）アメリカ東インド艦隊司令官ジェームズ・ビドル代将は戦列艦コロンバスおよび戦闘スループ・ビンセンスを率いて、開国交渉のために浦賀に入港した。しかし、条約の締結は浦賀奉行に拒否され、数日の滞在で退去した。
1846年7月24日（弘化3年6月2日）フランスのセシル提督が長崎に来航したが上陸を拒否された。このとき、那覇に留まっていたフォルカード神父を伴っていた。
1848年（弘化5年／嘉永元年）ラナルド・マクドナルドが、日本人に英語を教えたいと自らの意志で、遭難を装って利尻島に上陸した。その後長崎に送られ、崇福寺大悲庵に収監され、本国に送還されるまでの半年間の間、ここで通詞14人に英会話を教えた。帰国後は、日本の情報をアメリカ合衆国本土に伝えた。
1849年4月17日（嘉永2年3月27日）ジェームス・グリン大尉が艦長を務める米国の帆走戦闘スループ・プレブル（USS Preble）が、アメリカ捕鯨船員を救出のため長崎に来航、軍事介入の可能性をほのめかしつつ、交渉を行った。結果、船員とラナルド・マクドナルドが解放された。帰国後、グリンは米国政府に対し、日本を外交交渉によって開国させること、また必要であれば「強さ」を見せるべきとの建議を提出した。彼のこの提案は、マシュー・ペリーによる日本開国への道筋をつけることとなった。
1849年（嘉永2年）英国海軍のブリッグ・マリナー号が浦賀に来航し、地誌的調査を行った。マリナー号には音吉が通訳として乗艦していた。音吉は日本とのトラブルを避けるため、中国人であると偽っていた。
1853年（嘉永6年）マシュー・ペリー率いるアメリカ艦隊が来航。開国を要求した。蒸気船の来航はこのときが初めてであった。
1854年（嘉永7年／安政元年）ペリーが再来航し、日米和親条約を締結。下田と函館を開港し、鎖国が終わる。
1858年（安政5年）タウンゼント・ハリスと徳川幕府が日米修好通商条約を締結し、鎖国が完全に終わる。
なお、学問や商業目的の海外渡航が解禁されたのは1866年5月21日（慶応2年4月7日）のことであった。また、外国人の居住が自由になるのは、正式には内地雑居が認められる1899年（明治32年）7月16日である。

当初の「鎖国」の主目的であった「キリスト教の禁止」は、日米修好通商条約において居留地における教会建設と居留アメリカ人の信教の自由が認められたが、明治政府もしばらくは禁教政策を続けており、日本人に対する禁教が解かれたのは1873年（明治6年）であった。

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外国人観光旅客の関心の強いもの
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＜日本に関係の深い外国人＞
鑑真：唐の僧。日本の律宗の祖。８世紀中頃に来朝、東大寺に戒壇を設け聖武上皇以下に授戒。唐招提寺を創建。（過去3回以上出題された）
ザビエル：1549年鹿児島に来日。のち平戸、山口で伝道し、日本で最初のキリスト教（カトリック）伝道者となる。（←2008年度出題）
フロイス：16世紀半ばにイエズス会宣教師として来日。信長、秀吉と親交を深める。名著『日本史』を残した。（←2013年度出題）
シーボルト：19世紀前期に来日、長崎郊外に鳴滝塾を開き医学などを教える。1828年シーボルト事件により国外追放。（←2011年度出題）（←2013年度出題）
ペリー：1853年黒船4隻を率いて浦賀に来航し開国を要求。1854年日米和親条約の締結に成功する。（過去3回以上出題された）
ハリス：初代駐日米総領事として下田に着任。1858年日米修好通商条約の締結に成功する。（←2010年度出題）
モース：明治初期に来日、動物学を講じた。大森貝塚を発掘し日本の考古学の祖となる。著書『日本その日その日』。（←2012年度出題）（←2013年度出題）
フェノロサ：明治初期に来日、日本の伝統美術の復興に尽力し、岡倉天心とともに東京美術学校を創立した。（←2011年度出題）（←2013年度出題）
ラフカディオ・ハーン：明治中期に来日、帰化して小泉八雲となる。著書に『怪談』『神国日本』『人生と文学』など。（過去3回以上出題された）
ヘボン：アメリカ人宣教師。1859年来日。ヘボン式ローマ字を考案し、「英和学院」（現明治学院大学）を開いた。（過去3回以上出題された）
プチャーチン：1853年、長崎にパルラダ号で来航し、開国と国境の確定を要求した。（←2014年出題）
シドッチ：イタリア人イエズス会の宣教師で、1708年に屋久島に上陸したが捕らえられ、江戸に送られ5年後に亡くなる。（←2011年度出題）（←2013年度出題）
ヴァリニャーノ（←2008年度出題）（←2011年度出題）（←2013年度出題）
ラスクマン：ロシア最初の遣日使節として、1792年にエカテリーナ号でオホーツクを出発し根室に到着した。（←2013年度出題）
ボアソナード：フランスの法学者で、幕末に締結された不平等条約による治外法権に代表される不平等条項の撤廃のため、日本の国内法の整備に大きな貢献を果たし、「日本近代法の父」と呼ばれている。（←2012年度出題）
オルガンティーノ（←2008年度出題）
マテオ・リッチ（←2008年度出題）
グナイスト（←2011年度出題）
シュタイン（←2011年度出題）
モッセ（←2011年度出題）
ボアソナード（←2011年度出題）
フルベッキ（←2011年度出題）（←2013年度出題）

＜外国船に関わる事件＞
・アロー号事件（←2009年度出題）
・フェートン号事件（←2009年度出題）
・モリソン号事件（←2009年度出題）
・ノルマントン号事件（←2009年度出題）
・サン＝フェリペ号事件（←2009年度出題）

＜日本と世界との関わり＞
・日米和親条約（1854年）：
老中阿部正弘とアメリカのペリーとの間で締結された条約。神奈川条約とも呼ばれる。下田･箱館の開港、最恵国待遇の供与などが取り決められた。（←2009年度出題）（←2010年度出題）
・日米修好通商条約（1858年）：
江戸幕府が米国総領事ハリスとの間に調印した条約。下田･箱館の他、神奈川・長崎･新潟･兵庫が新たに開港。領事裁判権を認め、関税自主権がないなど極めて不平等な内容であった。
・下関条約（1895年）：
日清戦争の講和条約。日本全権伊藤博文・陸奥宗光と清国全権李鴻章が下関で調印。清は朝鮮の独立を認め、日本への遼東半島･台湾･澎湖諸島の割譲、賠償金2億両(テール)の支払いなどを承認した。（←2008年度出題）（←2011年度出題）
・日英同盟（1902年）：
桂内閣の時に締結された、ロシアの南下策に対するイギリスとの同盟。（←2011年度出題）
・日清戦争（1894〜95年）：
朝鮮の支配権をめぐる日清両国の戦争。甲午農民戦争を契機に始まり、日本の勝利に終わった。下関で講和条約が締結された。
・ポーツマス条約（1905年）：
アメリカのポーツマスで調印した日露戦争の講和条約。日本全権小村寿太郎、ロシア全権ウィッテ。日本は韓国に対する優越権、旅順･大連の租借権、南樺太などを得たが、賠償金は得ることができなかった。（←2008年度出題）（←2009年度出題）
・日露戦争（1904〜05年）：
満州をめぐる日露両国の戦争。日本軍の旅順攻撃に始まり、日本の勝利に終わった。アメリカのポーツマスで講和条約が締結された。
・サンフランシスコ平和条約（1951年）：
日本と連合国48カ国との間に結ばれた第2次世界大戦終結のための講和条約。日本全権は吉田茂。翌年、日本は主権を回復した。

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